株の学校ドットコムは、30代～60代の男女800人に「高校の金融教育に望むもの」に関するアンケート調査を実施しました。その調査の結果、今の高校生に必要な金融教育の内容は、働き方によって傾向があることがわかりました。

常に必要な「年金・保険・税金」「資産の運用方法」

今回は、調査の対象800人中320人の回答があった会社員の方が、自分自身の高校時代に受けたかった金融教育と今の高校生に必要と思う金融教育に違いがないか上位5位を比較しました。

「年金、健康保険、税金、税制」などの国の制度、また「資産の運用方法」に関してはいずれも高く、時代が違っていても変わらず必要と感じていると分かりました。異なる項目としては、今の高校生には「クレジットカード、デビットカード、リボ払い」「借金（奨学金、住宅ローン、消費者金融等）について知っておく必要があると感じている人が多いことです。

その理由としては、2022年4月1日から成年年齢が20歳から18歳になったことや、キャッシュレスなどの時代の変化が考えられます。

また、働き方が多様化した現代において、企業に所属しない、自営・自由業の方はどのように感じているかを集計しました。

高校時代に受けたかった金融教育の項目は会社員とほぼ同じ内容となりましたが、今の高校生に必要な項目に関しては「資産運用の必要性」「生涯設計、ライフプラン」の項目が上位に入るという傾向が見られました。

経営者に多かった「生涯設計、ライフプラン」「資産運用の必要性」

自営・自由業の方で、今の高校生に必要な金融教育に「資産運用の必要性」「生涯設計、ライフプラン」が高い理由としては、会社員と比べて収入の安定性がないことから、資産形成への意識が高いと考えられます。この傾向は経営者・役員も同じ傾向が見られました。

当社は今後、働き方がさらに多様化することを考えると、さらに「資産運用の必要性」「生涯設計、ライフプラン」に関する知識を得たいと望む人は増えると考えています。